家族葬の費用相場と内訳は？一般葬との比較と安く抑える方法紹介

家族葬は、参列者の人数が少ないため、一般葬より費用を安く抑えられます。また、それでも費用が高い場合は、葬儀自体の見直しを行うことで更に安くできます。

家族葬の費用を安く抑えるポイントを5つ紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

見積もりの比較

複数の葬儀社から見積もりを取り比較をしましょう。同じ条件でも葬儀社によって費用は異なります。また、サービスの内容や、オプションの有無、料金プランなども異なるため、1社だけではなく複数の見積もりを取り比較するようにしましょう。

複数比較することで、適切な料金を判断できるほか、葬儀社との相性なども合わせて確認できます。病院から紹介された葬儀社は通常より高いケースも多いので、参考程度にとどめて自分自身で見積もりを依頼することが重要です。

見積もりを依頼する前に、葬儀内容をある程度細かく決めておくことが、見積もりの精度をよくするポイントです。

生前予約の活用

生前予約を活用することで、葬儀費用を抑えられます。予約といっても、日時を予約するわけではなく、葬儀を執り行う葬儀社を決めておくことです。事前に、葬儀内容や大まかな参列者の人数などを相談できます。

葬儀が急に必要となった場合、どうしても慌てて葬儀社とやりとりをする必要が出てきます。慌てて決めてしまうと、想定外の費用などが上乗せされてしまう可能性もあります。

生前予約の場合は、余裕をもって葬儀内容を決められるため、事前に費用の目安を把握できます。また、火葬まで時間がかかってしまった場合の安置料やドライアイス代など、どの程度変動する要因があるのかも把握できるため、安心して葬儀に臨めることがメリットです。

葬儀形式の見直し

葬儀形式を見直すことで費用を安く抑えられます。例えば、オプションを見直したり、一日葬へ変更したり、会食を見直したりと方法はさまざまあります。4つの見直し方法について解説します。

オプションの見直し

オプションは、最初の見積もりではある程度高額なものが付与されていることがあります。祭壇や棺の装飾、工程など細かな点についてよく確認しましょう。不要なオプションを削除することで、葬儀全体の費用を抑えられます。

プラン内で収める

可能な限り基本プランのサービスに収めることで、価格を抑えられます。中にはグレードアッププランを提案してくる葬儀社もいますが、祭壇やお棺、骨壺のグレードを上げるべきかどうかはよく吟味しましょう。

葬儀社に言われるがままグレードアップやオプション追加を行うと、最終的には費用が高くなるため注意しましょう。

一日葬とする

通夜を行わずに、告別式と火葬を一日で行うのが一日葬です。通夜を行わない分の費用を抑えられるほか、参列者の宿泊の手配なども必要なくなるためさまざまな面で費用が安くなる傾向にあります。ただし、参列者がスケジュールを合わせづらいなど、デメリットもあるので注意しましょう。

会食の見直し

一般層とは違い、家族葬は会食を必ず実施する必要はありません。近所のスーパーやコンビニエンスストアで買ってきたものを、控室で食べる選択肢を取る方も増えています。

会食費だけでも一人当たり5,000円程度にはなるため、人数分で考えると大きな費用節約につながります。

葬祭費の還付金

国民健康保険、または後期高齢者医療保険に故人が加入していた場合、申請を行うことで葬祭費用を還付金として受け取れます。故人の住民票がある自治体から受け取れますが、自治体ごとに金額や対象費用が異なるため、事前の確認が必須です。

葬儀が終わった日から2年間申請可能ですので、必要書類をそろえて早めに申請しましょう。その際に、支払いの証拠として領収書が必要となるため、無くさずに保管しておかなければなりません。

宗教・宗派にこだわらない

宗教・宗派によってお布施の額が異なります。費用を抑えるには、宗教や宗派にこだわらない「自由葬」を選択するのも一つの手です。ただし、年配の方や、寺院自体が宗派へのこだわりを持っている場合もあります。事前に親戚含めて確認しておくことが重要です。

家族葬は参列者に制限がある小規模の葬儀となるため、親族の中では良く思わない方がいる可能性もあります。親族には必ず相談し、家族葬とすることを事前に理解してもらう必要があります。

近親者のみの参列ではありますが、服装マナーは礼儀作法を踏まえて守りましょう。また、訃報連絡は一般葬と同様に、友人・知人、会社関係者へ通知する必要があります。その際に、「家族葬で執り行う」旨の通知も合わせて行うとよいでしょう。